念願のマイホームを購入する際には、【耐震等級】という言葉がよく使われています。地震による被害を聞くことが多い今の時代。また何年以内には大きな地震が…ともよく聞きます。

純粋に地震と聞くと恐くなりますが、いざこれから新居を建てるとなれば、恐さだけではなく、それが家族を守ってくれる空間になるのだからという考えにもつながると思います。

【耐震等級】という言葉はよく聞きますし、なんとなく意味はわかると思いますが、今回少し掘り下げていきますので今後のマイホームの購入にむけてぜひ参考にしてください。

 

耐震等級の豆知識

家づくり・家選びにおける条件として、地震への強さを重視する人は多いものです。しかし、建築の素人である私たちには、図面を見ても家の強度をどのように評価していいかがわかりません。そんな素人でもわかるような目安として表示されているのが、「耐震等級」という基準です。まずは、「耐震等級」の概念と、家の強度を決定づける要素について見ていきましょう。

 

耐震等級って？

耐震等級は、地震に対する建物の強度を示す指標です。

建物の耐震性能によってランクが3段階に分かれており、その数字が大きいほど、建物の耐震性能が高なります。耐震等級というのは住宅性能表示制度および耐震診断により、建物がどの程度の地震に耐えられるかを示す等級で、①構造躯体の倒壊等防止②構造躯体の損傷防止③その他の3つがあげられます。

 

※【免震・制震】というのは【耐震】とはまた別の方法で建物を守るためのものです。

①【耐震】：地震の揺れに耐える。

現在大半の住宅で採用されている耐震工法は、地震に対しては「建築物が倒壊せず、住人が避難できること」を前提に建物の強度で地震に耐える構造です。

②【免震】：地震の揺れを受け流す。

建物と基礎の間に免震装置を設置し、地盤と切り離すことで地震の揺れを直接伝えない構造です。

③【制震】：地震の揺れを吸収する。

建物内部に錘（おもり）やダンパーなどの『制震部材』を組み込み、地震の揺れを吸収する構造です。

 

耐震性の4要素

建物の耐震性を計算するうえで大きく影響するものが、次の4つの要素です。

①建物の重さ：建物そのものや屋根が軽ければ軽いほど、建物が地震の揺れに対しての振幅が小さくなります。

②耐力壁：地震や風などで生じる横からの力に抵抗できる壁のことで、耐力壁が多ければ多いほど耐震性に優れていることになります。

③耐力壁や耐震金物の配置場所：耐力壁や耐震金物を使っていても、その効力を発揮できる場所にバランスよく配置されていなければ、最大限の効果が期待できません。

④床の耐震性能：フローリングの下に合板を敷き込む補強を施すなどして建物の耐震性を高めることができます。

 

耐震等級　3つの等級

 

耐震等級1のレベル

一般の建物全てが該当するレベルです。
建築基準法で定められている、最低限の耐震性能と言えます。
100年に一度クラスの地震（およそ震度6～7、阪神淡路大震災など）に対しても倒壊・崩壊しない強度を持つとされています。しかし、あくまでも倒壊しないだけで、傾いたり破損することは大いに考えられます。
また、数十年に一度クラスの大地震（およそ震度5）に対しては、損傷しない程度の強度があると言えます。

あくまでひとつの目安として考えるべきです。

 

耐震等級2のレベル

耐震等級2は、上で示した耐震等級1の1.25倍の倍率の耐震強度があることを示しています。「長期優良住宅」として認定されるには、耐震等級2以上の強度を持たねばなりません。災害時の避難場所として指定される学校や病院・警察などの公共施設は、必ず耐震等級2以上の強度を持つことが定められています。

 

耐震等級3のレベル

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震強度があることを示しています。住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高いレベルであり、災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署などは、その多く

が耐震等級3で建設されています。

 

耐震等級が不明

耐震等級という建物の強度を示す指標（住宅性能表示制度は、2000年に制定されました。そのため、2000年以前に建てられた建物は、耐震等級の評価書が用意されていないことがあります。
また、住宅性能表示制度自体が任意のため、必ず評価書を取得する必要がないため、耐震等級が明らかでないケースも多いのが現状です。
こういった場合は、築年数などをもとに、その耐震性を調査する方法が取られます。新耐震基準が定められた（1981年6月1日）以降に建築された建物は、新基準を満たしているので、耐震等級1以上の強度があるとみなされます。

 

地震保険料の割引

耐震等級1.2.3により地震保険の割引率も変わります。

耐震等級1：10％・等級2：30％・等級3：50％となります。

また割引を受けるには指定の提出書類も必要になります。

 

もちろん耐震等級があがるとコストもかかりますので、いろんな角度からどこまでを必要と考えるべきかなど悩むこともでてきます。豆知識として頭の片隅に残しておいて、いざという時、不動産会社や工務店さんに相談してみてもよいでしょう。